サラリーマンが仮想通貨で副業しても大丈夫？ - サラリーマンの心と身体やその他全般に関する情報ブログ

サラリーマンにとってとても重要な事の一つに『お小遣い』がありますよね＾＾

多いに越したことはありませんが、なかなか自由になるお金ってないものです。

１日500円で生活しているサラリーマンの方もいます。

少しでもお小遣いをアップさせるには、さらにお金を増やすしかありません。

バイトでもできれば確実ですが、そんな時間の取れない方には仮想通貨を勉強してみてはどうでしょうか。

仮想通貨取引はサラリーマンでもできる

昨今の仮想通貨ブームをうけて、自分も仮想通貨取引をやってみたいと考えている人は多いのではないでしょうか。

仮想通貨を支えるブロックチェーンなどの最新技術や日本円などの法定通貨と異なる部分（例えば、銀行などの取引を管理する主体がいない、など）を理解することは簡単ではありませんが、仮想通貨の取引自体はそんなに難しくはありませんので、サラリーマンでも参入することが可能です。

しかし、会社によっては就業規則などで投資を禁止している場合があります。

例えば、銀行や証券会社では、トレーディングなどの業務に携わっている従業員が、投資に関する取引をすることを禁じているケースがありますが、これは仕事柄特に有利な情報を入手することが可能なため、その情報を利用して個人的な利得を得るような行為を禁じている、ということでしょう。

また、就業規則などで副業を禁止している場合、仮想通貨取引は対象になるのでしょうか。

業として取引を行っているかどうか、が問題になりますので、本業に影響がある場合はもちろん駄目でしょうし、頻繁に取引を繰り返していて目に余るようであっても問題になるでしょう。

判断できない場合には会社に確認することも一案です。

しかし、社内規定上、問題がない場合でも、会社や同僚に仮想通貨取引をしていることを知られたくない場合があります。

仮想通貨取引で年間20万円以上の利益を得た場合には、雑所得として確定申告の対象となります。

この場合、住民税を特別徴収（給与からの天引き）にしていると、給与所得と合算して住民税を計算する必要がありますので、会社に申告して仮想通貨取引をしていることがばれてしまいます。

会社にばれるのを避けるためには、住民税の納付方法を普通徴収（自分で納める方法）に切り替えておく必要があります。

仮想通貨は価格が大きく上下するボラティリティ（価格の変動幅）が大きな商品です。
大儲けする可能性もありますが、場合によっては無一文になってしまうおそれもあるのです。

このリスクを十分に理解して、投資金額を考えておく必要があります。

仮想通貨取引には短期間で売買を繰り返し利ざやを稼ぐ短期トレードと、仮想通貨を長期間保有して収益を狙う長期トレードがあります。

短期トレードの場合は常に仮想通貨の相場状況をウォッチする必要がありますので、本業を持っている人にはあまり向かないでしょう。

それこそ本業が疎かになってしまいます。

日本にも多くの仮想通貨取引所があります。

信頼できる仮想通貨取引所を選んで口座を開設するところから始めてみましょう。